Wikiより
『日本沈没』（にっぽんちんぼつ、にほんちんぼつ）は、1973年（昭和48年）に刊行された小松左京による日本のSF小説。
1973年と2006年には映画化、1974年と2021年にはテレビドラマ化、1973年と1980年にはラジオドラマ化、1970年代と2000年代には漫画化、2020年にはWebアニメ化されるなど、様々なメディアミックスがなされている。
その背景には、高度経済成長が終わりを迎えた1970年（昭和45年）の日本万国博覧会に代表される薔薇色の未来ブームへのアンチテーゼとして登場したことの衝撃に加え、1973年の狂乱物価とも言われたインフレーションやオイルショックなどによる社会不安があった。
また、同年が関東大震災から50年という節目でもあり、本作品によって大規模災害への不安が喚起されるきっかけともなった。
一部のマニアに愛好されるものであったSFというジャンル自体も、一般に普及していったとされる。
元々は「日本人が国を失い放浪の民族になったらどうなるのか」をテーマに据えており、日本列島沈没はあくまでもその舞台設定で、地球物理学への関心はその後から涌いたものだという。
しかし、そのために駆使されたのが当時になって広く認知され始めていたプレート・テクトニクスであり、本作品はその分野を広く紹介する役割をも果たした。この分野に関する作品中の解説やアイデアは、修士論文に相当するとの声もあったほどである。
これらを要約すると…
日本沈没は、1973年に刊行されたSF小説で、日本列島が地殻変動によって海中に沈んでいく様子と、その危機に直面した日本人の運命を描いています。物語は、無人島が海底に沈んだことをきっかけに、地球物理学者の田所博士と深海潜水艇の操艇者・小野寺俊夫が日本沈没の可能性を探るところから始まります。やがて、日本各地で地震や火山の噴火が頻発し、日本沈没が10か月以内に迫っていることが判明します。政府は極秘でD計画とD-2計画を立ち上げ、全国民の国外脱出を図りますが、どの国も日本人の受け入れに難色を示します。一方、日本と運命を共にすることを選ぶ者もいます。最後には、北関東が大爆発を起こし、日本列島は完全に消滅します。小野寺は愛する安倍玲子と再会するために旅を続けますが、二人は地球のどこかで…という結末です。
この小説は、当時の社会不安や大規模災害への恐怖感を反映した作品であり、SFというジャンルを一般に普及させる役割も果たしました。 また、プレート・テクトニクスなどの地球物理学の知識も豊富に盛り込まれており、リアリズムとスペクタクルさを兼ね備えた作品です。
この小説は映画やドラマなど様々なメディアミックスがなされており、2021年には新たなドラマ版が放送されました。
まあ、要するに、地殻変動や巨大地震により物理的に日本列島が海底に沈没し、日本人が放浪の民になるって話ですが、今年で61歳になった俺からすると、日本って、いつからこんな国になったんだろう？
日本列島は沈んでないし、日本国民も流浪の民ではないけれど、形骸化というか中身はまるで違うものになってしまったと感じている…
あの山上の事件から自民党と旧統一教会の繋がりを知り、色々と調べてみるとね、闇は相当深いね。
最近になってグラバーの件まで辿り着いたけど、ここまでくるとね、余りにも情報が古過ぎてほぼ都市伝説みたいになっちゃってるし、本当のところを知ってる人は既にもうこの世にはいないしね。
高度経済成長前夜
戦後インフレを抑えるために強行されたデフレ政策(ドッジ・ライン)は、激しい労使の対立やストライキを経て、多くの失業者や企業倒産を生み出しました。
不況にあえぐ日本経済は、昭和25年（1950）に勃発した朝鮮戦争を契機としてよみがえります。
特需景気と呼ばれる物資の大量需要が、企業経営を急速に立ち直らせ、新しい技術を海外から導入する契機となりました。
こうして経済成長のための前提条件が整えられました。
“政治の季節”から“経済の時代”へ
昭和30年（1955）前後には、国民所得が戦前を上回る水準に達し、「三種の神器」に代表される消費革命の時代が幕を開けようとしていました。「経済白書」が、戦後復興を通じた成長はもはや期待できず、今後成長を維持していくためには「技術革新」が不可欠との認識を「もはや「戦後」ではない」という語句に集約させたのはこのころです。
昭和35年（1960）年、安保闘争で倒れた岸内閣の後を引き継いだ池田内閣は、デモ騒動で騒然としていた世情に、所得倍増計画を発表し豊かな生活を約束しました。
所得倍増政策は、経済成長率を９％前後で持続し、10年間で国民総生産・国民所得ともに倍増させようというものでしたが、日本の経済成長は当初の予想を越える10.9％平均で推移し、経済大国への道を歩み始めました。
高度経済成長前期（昭和30年代）
「神武景気」から「岩戸景気」にかけての高度経済成長は、重化学工業をはじめとする民間の設備投資に支えられました。
設備投資や技術革新は、新たな需要を生みだし、不足した労働力は地方から集団就職などによって補われました。
とくに若年労働層は、第二次産業の基盤を支える「金の卵」ともてはやされるとともに、旧いタテ割社会から脱した市民として、新たな都市文化の担い手となりました。
大量生産方式による価格の低下や、月賦販売がはじまったことにより、「三種の神器」をはじめとする耐久消費財が急速に普及し、結果として家事労働の低減化による女性の社会進出を可能とさせました。
またこのころ相次いだ東京タワー建設・新幹線開通・東京オリンピック開催などの国家的イベントは、こどもの好物の代名詞「巨人・大鵬・卵焼き」とともに、日本人が「敗戦」の記憶を彼方に押しやり、経済大国に向かって躍進する日本のすがたを象徴するものでした。
高度経済成長後期（昭和40年代）
昭和40年（1965）から約５年の長期に及んだ「いざなぎ景気」は、日本製品の盛んな海外輸出によって主導されました。
終身雇用・年功序列といった安定的な労使関係を基調とした日本型の雇用慣行は、「会社人間」「企業戦士」「猛烈社員」と形容される勤勉なサラリーマン層を生み出し、より高度経済成長を加速化させました。国民総生産（GNP）が世界第2位へと躍進するとともに、階層間・地域間格差の縮小傾向を背景に、全国民の９割までが中流意識をもつに至り、社会は「昭和元禄」のムードにあふれました。
しかし繁栄の一方では、学園紛争激化や公害病認定など、高度成長のもたらした歪みが、次第に表面化していました。
この辺りまではまだ官僚も日本の大企業も国民を豊かにするという同じ方向を向いていて、国民総中流へと向かっていたんだがね。
高度経済成長の終焉
昭和48年（1973）第四次中東戦争の勃発にともない、OPEC（石油輸出国機構）加盟国は原油生産の削減・原油価格の大幅引き上げなどの石油戦略を打ち出し、第一次オイルショックが引き起こされました。
使用する石油のほとんど全てを輸入原油に依存してきた日本経済は、まともに直撃を受け、電力・ガス・石油化学製品などの値上げをうながすとともに、消費者のインフレ心理から引き起こされたトイレットペーパーや洗剤などの「買い急ぎ」「買いだめ」や、売り手側・企業側の「売り惜しみ」「便乗値上げ」等が派生するに及んで、「狂乱物価」と形容される激しい物価上昇が引き起こされました。
日本の経済成長率は、高度成長期の10％成長から5%台へ低下し、高度経済成長期は終焉を迎えました。
高度経済成長がもたらしたもの
高度経済成長は、所得の増加や耐久消費財の普及によって人々の生活水準を向上させ、現在の物質的に豊かな日本の原型となりましたが、反面では「集団就職」「通年出稼ぎ」等にみられるような農村から都市への大量の人口移出をもたらし、「三チャン農業（じいちゃん・ばあちゃん・かあちゃん）」の言葉とともに、今日につながる農村社会における過疎化・高齢化の原因を作り上げました。
また、基盤整備を後回しにした経済優先政策は、「四大公害」（熊本水俣病・新潟水俣病・イタイイタイ病・四日市公害）をはじめとする各種の公害や、乱開発による住環境の悪化・粗大ゴミの増大などをまねき、後々まで深い傷跡を残しました。
国民総生産の増大が直接的に国民の福祉の向上につながるという社会通念は、資源有限論の台頭や公害問題の激化などによって幻想化しはじめ、国民の間に生じた経済成長に対する疑念は、1970年代以降徐々に広がり現在に至っています。
新型コロナウイルスの感染が国内にも広がり、世の中からマスクだけでなくトイレットペーパーなどの生活必需品、即席めんなどの食料品が品切れとなる状況が発生しました。トイレットペーパーの品切れ、と聞くと、今から45年以上前に起きた「オイルショック（石油危機）」を思い出された方もいるのではないでしょうか。
ここでは、1970年代から80年代初めに起こったオイルショックについて振り返ってみたいと思います。
オイルショックとは何か？
1973年（昭和48年）10月、中東の産油国が原油価格を70%引き上げたことを受け、のちに「狂乱物価」といわれるようなインフレが発生したことを第１次オイルショックと呼んでいます。
これによって発生した激しいインフレを抑えようと、日銀は公定歩合を9％まで引き上げました。この金融引き締めによって景気が悪化し不況に陥ることになりました。
その後、1970年代末から1980年代初頭にかけて、原油価格は再び高騰しました。
1978年にOPEC（石油輸出国機構）が段階的に原油価格の大幅値上げを実施したことに加え、1979年2月のイラン革命や1980年9月に勃発したイラン・イラク戦争の影響が重なり、国際原油価格は約3年間で約2.7倍にも跳ね上がりました。
これが第2次オイルショックです。この時もインフレが起こり、国内景気が減速することになりました。
オイルショックが起きた原因
オイルショックのきっかけはその名のとおり原油価格の上昇で、当時中東地域で勃発した紛争がその要因になっています。
第1次オイルショックの場合、1973年10月にイスラエルとアラブ諸国による４度目の戦争である第4次中東戦争が勃発しています。
この戦争でOPECのメンバーであるサウジアラビア、イランなどペルシャ湾岸6ヵ国が原油公示価格を70％引き上げたのに加え、中東戦争の敵国イスラエルとその支持国に対する石油供給抑制を狙いとして石油採掘の削減と同国を支援する米国やオランダに対して石油の禁輸を決めました。
これにより原油価格は3ヵ月で約4倍に高騰しました。
このようなペルシャ湾岸諸国が石油を武器として利用する戦略は、石油資源の大半を輸入に頼り、かつその多くを中東地域に依存していた日本経済にとって大きな打撃となったのです。
第１次オイルショック時の消費者の行動
1973年10月中旬ごろ、当時の中曽根通産大臣がテレビ番組内で「紙の節約」を呼びかけたことから、10月下旬にかけて「紙が無くなるらしい」という噂が全国に広まったといわれています。
そして11月、大阪市のスーパーで発生したトイレットペーパー買い占め騒ぎが報道されたことをきっかけに、日本中の小売店の店頭から洗剤、砂糖、塩、しょう油までもが消えることになりました。
トイレットペーパーの価格は、1.5倍程度まで上昇し、３倍から4倍の値段をつけても売り切れたといわれています。
これらの混乱を受けて政府は買い占め自粛を呼びかけ、11月12日にトイレットペーパー等の紙類4品目を「生活関連物資等の買占め及び売惜しみに対する緊急措置に関する法律に基づく特定物資」に指定、さらに翌年1月の国民生活安定緊急措置法の指定品目に追加し、標準価格を定めました。これらの施策を受けて、3月にやっと騒動は収束したのです。
物価にどんな影響があったか？
オイルショックによる原油価格の値上がりはガソリンなどの石油関連製品の値上げにもつながり、ひいては物価が瞬く間に上昇することになりました。
第1次オイルショック前4.9％だった消費者物価指数（前年比）は、1973年は11.7%、74年にはなんと23.2％まで急伸しています。急激なインフレはそれまで旺盛だった経済活動にブレーキをかけることになりました。
72年の経済成長率が前年比+9.1％だったのに対し、73年は同+5.1％と急減速し、74年には同-0.5％まで落ち込むことになったのです。
このショックを乗り切るために政府はさまざまな対策を実施しました。
「石油節約運動」として、国民には、日曜ドライブの自粛、高速道路での低速運転、暖房の設定温度調整などを呼びかけました。
いわゆる省エネルギーに関する施策です。ちなみに、石油、電力、ガスなどのエネルギーの安定供給政策や新しいエネルギー、省エネルギーを所管する資源エネルギー庁が当時の通産省内に設置されたのも1973年のことです。
第1次と第2次の違い
1970年代末から1980年代初頭にかけ原油価格は再び高騰し、３年間で約2.7倍にも跳ね上がったのが第2次オイルショックです。
国内では再びインフレが起こり経済成長率も減速することになりました。
しかし、第１次オイルショックでの経験からこの時は国民も冷静な対応をとり、前述したような買い占めのような社会的な混乱はほとんど起きることはありませんでした。
2度のオイルショックを経験した日本では、エネルギーの安定的な供給の確保が最重要課題であると改めて位置づけられました。
1970年代から1980年代にエネルギーに関する３つの施策（安全供給・経済性・環境）が打ち出され、これらの基本的な考え方は現在にも受け継がれています。
日本が世界に誇る省エネの歴史は、このオイルショックから始まったといえるでしょう。
ここまで、オイルショックという出来事について振り返ってみました。オイルショックの経験は、コスト意識の高まりから日本企業に体質転換を図り、エネルギー多消費を改め、省エネルギーの推進をしていくようになりました。
製造業もそれまでの製鉄、造船などの重厚長大から電気機械や自動車へとけん引役が変わっていくことになり、資源が乏しい日本が、自動車のような製品づくりで付加価値を生み出し輸出国としてさらなる経済成長を果たしていくことになるのです。
今年起こった新型コロナウイルスの感染拡大も、これまでにないような大きなショックを世の中に与えています。
オイルショックがエネルギーに関する転換点となったように、これがきっかけとなって今後のビジネスのあり方や生活の様式が大きく変わっていくことが考えられます。
今回のコロナショックがどのようなものの転換点になるのかまだまだわかりませんが、起こる変化に私たちも冷静に対応できるよう心掛けていく必要があるでしょうね。
